売却理由に隠されたヒント

1.売り急いでいる物件は値下げしやすい

不動産場売買においての値下げ交渉は、売り主が不動産会社か個人であるかで変わってきます。

売り主が不動産会社か個人かは不動産広告で確かめることができます。売り主の欄に不動産会社の名前が書かれていたり、物件価格に「税込み」という消費税が含まれている表示がされていれば、不動産会社が売り主ということです。

まず、売り主が不動産会社ならば値下げできるかどうかは交渉次第です。不動産会社は、一定期間売れない物件に関して、損切りといって儲けなしで処分することがあります。しかし、人気エリアや反響の大きい物件では値下げ交渉が非常に難しい傾向があります。

一方、売り主が個人であるならば、価格交渉ができるかどうかは条件次第です。交渉しやすいのは、売り主が何らかの理由により売却を急いでいる場合です。

自宅の買い替えで次の物件が決まっていたり、海外転勤が決まっている、家を相続したけど相続税が払えないので処分したい、離婚したので財産分与がしたいなどのケースです。

売らなければならない期限が迫っていれば、値引き予知は大きくなります。そのヒントは不動産広告にある「引き渡し時期」です。もし「即引渡可」となっていれば、すでに退去しているので、急いでいる可能性があります。

また、買い替えの時の条件として新居の購入契約を締結しているケースもあります。自宅が売れなければ新居に移ることができないので、売り主は早く売りたいと思っていて、値下げ交渉にも応対してくれるでしょう。

また、売却理由を不動産会社に問い合わせてみると、個人情報に触れない範囲で教えてくれます。

もうひとつのポイントは、その物件がいつから売られているかです。物件の売却はストレスが溜まります。何度も内覧者が来て対応しなければなりませんから、その物件が長い期間売りに出されたままになっていると、売り主はいい加減売りたいと思っているかもしれません。そういう時こそ、値引き交渉のチャンスです。

ただし、その期間中に何度か価格を下げているのであれば、それ以上は難しいかもしれません。物件の価格が、最初からその価格なのか、何度が値下げされた結果なのかを確認することが必要です。

 

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